最終更新日 :2023/12/28
とうきょうこうぎょうだいがく
東京工業大学 ／Tokyo Institute of Technology
東京都 神奈川県
国立
外国人留学生の雇用を考えているご担当者様へ
学生支援課では、求人に関する情報交換、ご挨拶等は、承ることができません。
専門分野ごとに就職担当教員がおりますので、貴社での募集対象分野の担当へ直接、電話又はメールでご連絡ください。
分野を問わない求人につきましては、キャリタスUCへご登録ください。
（ご参考）求人方法について
https://www.titech.ac.jp/student-support/industry-researchers/student-employment/recruiting
インターンシップや就職フェア、企業説明会のリーフレットは、少量でしたら学生支援センターにて受け取ることができます。ご送付はメールもしくは郵送でお願いいたします。※ポスターは受け取れませんのでご注意ください。
沿革
明治１４年 東京職工学校の創立
明治２３年 東京工業学校に改称
明治３４年 東京高等工業学校に改称
大正１３年 関東大震災被災のため蔵前から大岡山に移転
昭和 ４年 大学（旧制）に昇格し東京工業大学と命名
昭和２４年 現在の東京工業大学（新制）に移行，工学部を設置
昭和２８年 大学院工学研究科の設置
昭和２９年 既設の附属研究所の再編成で資源化学研究所と精密工学研究所を設置
昭和３０年 工学部を理工学部に改称
昭和３１年 大学院工学研究科を大学院理工学研究科に改称
昭和３３年 附属研究所の再編成で工業材料研究所を設置
昭和３９年 原子炉工学研究所を設置
昭和４２年 理工学部を理学部，工学部に改組
昭和５０年 大学院総合理工学研究科を設置
平成 ２年 生命理工学部を設置
平成 ４年 大学院生命理工学研究科を設置
平成 ６年 大学院情報理工学研究科を設置
平成 ８年 大学院社会理工学研究科を設置，工業材料研究所を改組し応用セラミックス研究所を設置
平成１６年 国立大学法人東京工業大学に移行
平成１７年 大学院イノベーションマネジメント研究科を設置
平成２８年 教育研究組織の改革により，６学院（理学院，工学院，物質理工学院，情報理工学院，生命理工学院，環境・社会理工学院），リベラルアーツ研究教育院及び科学技術創成研究院を設置
平成３０年 指定国立大学法人に指定
令和 ４年 国立大学法人東京医科歯科大学との統合に向けた基本合意書を締結
令和 ５年 国立大学法人法の一部改正する法律が成立したことにより、令和６年１０月１日に東京工業大学と東京医科歯科大学が統合し、「東京科学大学」が設立
外国人留学生の受入れ状況
9名以下
パキスタン／ネパール／スリランカ／ミャンマー／シンガポール／ラオス／イラン／トルコ／シリア／ヨルダン／サウジアラビア／パレスチナ／アラブ首長国連邦／オマーン／エジプト／チュニジア／アルジェリア／ケニア／リベリア／カメルーン／コートジボワール／モロッコ／セネガル／エチオピア／ジブチ／オーストラリア／ニュージーランド／カナダ／メキシコ／グアテマラ／ペルー／エクアドル／コロンビア／ベネズエラ／ジャマイカ／トリニダード・トバゴ／ハイチ／スウェーデン／デンマーク／英国／オランダ／フランス／スペイン／イタリア／ギリシャ／オーストリア／スイス／ポーランド／ハンガリー／ルーマニア／ブルガリア／ロシア／リトアニア／ウクライナ／カザフスタン／北マケドニア／ボスニア・ヘルツェゴビナ
10～99名以下
インド／バングラデシュ／マレーシア／フィリピン／モンゴル／ベトナム／カンボジア／台湾／アメリカ合衆国／ブラジル／ドイツ
100名以上
タイ／インドネシア／韓国／中国
2022年5月1日現在
JASSO「外国人留学生在籍状況調査結果」より
照会受付状況
外国人留学生のインターンシップの連絡案内
受付可
留学生向けに特化した企業との交流会の申請連絡
受付可
外国人留学生の求人案内連絡
受付可
学校の取組み
就職支援に関する取組（外国人留学生向けに特化したもの）
| 合同企業説明会の実施 | 実施していない |
|---|---|
| 就職ガイダンス | 実施している |
| キャリア科目の実施 | 正規科目として実施 |
| 日本企業文化理解科目 | 正規科目として実施 |
日本語教育に係る取組み（外国人留学生向け）
| 「ビジネス日本語の授業・講座」の開講状況 | 開講していない |
|---|---|
| 上記以外の取組み | 留学生が日本社会で活躍するための社会人基礎力養成のための授業を開講している。ここでは日本企業研究、日本で働くことについての考察、企業面接において志望動機を伝えられる能力を身に着けることを目的とする。 また、週2回、日本語教員による「にほんご相談室」を昼休みに実施している。任意参加で相談内容は自由。生徒は、多いときで3～4名程度という少人数指導。相談者の中には就職のための履歴書チェックや面接での話し方の指導を受ける者もいる。 |
外国人留学生の卒業後の進路状況
| 学種 | 日本国内 | 出身国（地域） | 日本・出身国（地域）以外 | 計 | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 就職 | 進学 | その他 | 小計 | 就職 | 進学 | その他 | 小計 | 就職 | 進学 | その他 | 小計 | ||
| 博士 | 64 | 0 | 8 | 72 | 38 | 0 | 13 | 51 | 10 | 0 | 4 | 14 | 137 |
| 46.7% | 0% | 5.8% | 52.5% | 27.7% | 0% | 9.5% | 37.2% | 7.3% | 0% | 2.9% | 10.2% | 100% | |
| 修士 | 114 | 130 | 14 | 258 | 87 | 2 | 43 | 132 | 3 | 12 | 21 | 36 | 426 |
| 26.8% | 30.5% | 3.3% | 60.6% | 20.4% | 0.5% | 10.1% | 31% | 0.7% | 2.8% | 4.9% | 8.4% | 100% | |
| 専門職 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | |
| 学部 | 6 | 45 | 1 | 52 | 2 | 0 | 5 | 7 | 1 | 2 | 2 | 5 | 64 |
| 9.4% | 70.3% | 1.6% | 81.3% | 3.1% | 0% | 7.8% | 10.9% | 1.6% | 3.1% | 3.1% | 7.8% | 100% | |
| 計 | 184 | 175 | 23 | 382 | 127 | 2 | 61 | 190 | 14 | 14 | 27 | 55 | 627 |
| 29.3% | 27.9% | 3.7% | 60.9% | 20.3% | 0.3% | 9.7% | 30.3% | 2.2% | 2.2% | 4.3% | 8.7% | 100% | |
JASSO「外国人留学生進路状況調査結果」より
留意事項
- 1.本データは2021年度中に、正規課程を卒業または修了した外国人留学生の進路先を示したものである。（進路先が不明なものは除く。）
- 2.外国人留学生とは、在留資格「留学」により、各学校で教育を受ける外国人学生をいう。
- 3.本調査における「進路」の時点としては、該当外国人留学生の卒業または修了時点の状況を言うが、後日進路の変更が判明した場合には、判明した進路状況に基づき、集計している。
直近3年間の就職実績
同一都道府県内
アクセンチュア、マイクロンメモリジャパン、楽天、日立製作所、ソニー、アマゾンジャパン、楽天モバイル、楽天グループ、ルネサスエレクトロニクス、日建設計、東京工業大学、ソフトバンク、富士通、清水建設、ウエスタンデジタル、本田技研工業、DIC、日本精工、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス、エヌ・ティ・ティ・データ 他
同一都道府県外
Huawei Technologies、日産自動車、BYD、（国研）産業技術総合研究所、マイクロンメモリジャパン、（国研）理化学研究所、マイクロン・テクノロジー、セイコーエプソン、ソニーセミコンダクタソリューションズ、千代田化工建設、パナソニック、トヨタ自動車、（国研）日本原子力研究開発機構、LGエレクトロニクス、P&Gジャパン、コーエーテクモ、JD.com、ラピスセミコンダクタ、NetEase Games、美的集団 他
連絡先
キャリア担当窓口
〒152-8550
東京都 目黒区大岡山２－１２－１
担当部署名: 学務部 学生支援課 支援企画グループ
電話: 03-5734-3011
E-mail: gak.sie【＠】jim.titech.ac.jp
※メールを送る際は＠の前後の【 】を取ってご利用ください。